会社情報
About Us
会社概要
タッチパネル・システムズ株式会社は、1989年の設立以来、人とコンピューターとのインターフェイスをよりやさしくシンプルに行うための
タッチパネル関連製品の開発・製造・販売を行っています。
タッチパネル専門メーカーならではの高品質・高信頼性のタッチモニターやタッチパネル一体型PCなど、豊富な製品ラインナップを提供し、
幅広い分野でタッチパネル・システムズの製品が活用されています。
| 概要 | |||
|---|---|---|---|
| 社名 | タッチパネル・システムズ株式会社 （英文名：Touch Panel Systems K.K.） |
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| 設立年月日 | 1989年2月1日 | ||
| 代表取締役 | クレイグ・ウィツオー | ||
| 所在地 | 〒222-0033 神奈川県横浜市港北区新横浜1-19-20 SUN HAMADA BLDG.2F 【営業部】TEL.045-478-2161／FAX.045-478-3677 【総務部】TEL.045-478-2171／FAX.045-478-2182 ＞アクセスマップ |
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| 事業内容 | ・超音波表面弾性波方式タッチパネル、投影型静電容量方式タッチパネル、
赤外線走査方式タッチパネル、抵抗膜方式タッチパネルなど、 各種方式タッチパネルの製造及び販売。 ・上記関連ソフトウェアの開発及び販売。 ・上記関連周辺機器及びシステム製品の開発・製造・販売。 |
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| 関連会社 | Elo Touch Solutions, Inc.（親会社） | ||
沿革
| 沿革 | |||
|---|---|---|---|
| 1989年 | ・米国Raychem Corporationとダイセル化学工業株式会社の折半合弁会社としてタッチパネル・システムズ株式会社設立 | ||
| 1991年 | ・超音波表面弾性波方式タッチパネル「インテリタッチ」の開発・製造・販売開始 | ||
| 1993年 | ・超音波表面弾性波方式タッチパネル「インテリタッチ」内蔵ディスプレイ（タッチモニター）の開発・製造・販売開始 | ||
| 1996年 | ・VCCI（情報処理装置等電波障害自主規制協議会）入会 | ||
| 1999年 | ・Tyco International Ltd.とダイセル化学工業株式会社の折半合弁会社となる | ||
| 2000年 | ・Tyco International Ltd.の100%出資会社となり、EloTouchSystems,Inc.の日本法人となる ・キャロルタッチインターナショナルリミテッドと事業を統合、超音波表面弾性波方式タッチパネル「インテリタッチ」、 赤外線走査方式タッチパネル「キャロルタッチ」、5線式抵抗膜方式タッチパネル「アキュタッチ」の3方式を製品ラインアップとして揃える |
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| 2002年 | ・LCD組込みタッチモニターの製造・販売開始 | ||
| 2003年 | ・タッチコンピューターの製造・販売開始 | ||
| 2004年 | ・4線式抵抗膜方式タッチパネル「AT4」を製品ラインアップに加える ・静電容量方式タッチパネル「プロジェクテッド・キャパシティブ」「サーフェース・キャパシティブ」を製品ラインアップに加える |
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| 2007年 | ・Tyco Electronics Corporation の100%出資会社となる | ||
| 2009年 | ・超音波表面弾性波方式では初のマルチタッチ技術「インテリタッチプラス」を開発、 マイクロソフト社「Windows Touch AQ (Additional Qualification）」認証を取得 | ||
| 2011年 | ・インタラクティブ・デジタルサイネージの製造・販売開始 ・企業ブランドをTyco Electronics からTE Connectivityに変更 |
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| 2012年 | ・TE Connectivity から The Gores Group へのタッチパネル事業売却に伴い設立されたElo Touch Solutions, Inc. の日本法人となる | ||
| 2018年 | ・Crestview Partners が Elo Touch Solutions, Inc. を The Gores Group から買収 | ||
品質方針
・全ての従業員は、品質向上活動を通じて、お客様に満足される製品及びサービスを継続的に提供する。
・全ての従業員は、品質向上活動を通じて、健全な企業体質を維持することに貢献する。
・全ての従業員は、品質向上活動を推進する責務を持ち、全員がこの活動に参加する。
環境方針
タッチパネル･システムズ株式会社の環境への取組み
・当社は、タッチパネルを広く社会に送り出す企業として、常に環境に優しくありたいと願っています。
・当社の企業活動は、製品の設計・開発、製造、販売、付帯サービスを中心に行っています。
・当社は環境保全に対し、製品に潜在する、直・間接的な環境影響を抽出し、その低減に努めると共に、事業活動を通じて省資源・省エネルギーに取組み、
環境影響への継続的な改善に努めます。
基本理念
当社は、自然環境との調和、地域社会との共存を大切にする為に、企業活動を通じ、省資源・省エネルギーを進め、
廃棄物の排出削減を行い、汚染の予防に努め、環境の維持･向上に努めます。
取り組みテーマ
基本方針に基づき、以下の項目に取組みます。
・省資源・省エネルギーを推進します。
・環境に配慮した製品開発を推進します。
・従業員の環境教育により、当社が目指す環境改善への自覚を図ります。
※従業員とは、当社の全従業員と当社で行う環境マネジメントシステムの適用範囲内で働く派遣社員・業務委託社員などのすべての社員を含みます。
私達は、自らの活動、製品並びに付帯サービスから生じる環境影響を適切に捉え、その改善に向けた目的と目標を定め、活動を行うと共に、毎年見直しを行います。
尚、この環境方針は当社ホームページ上に公開します。